アジア風邪によるパンデミック

アジアでも、パンデミックが発生しています。
アジアにおけるパンデミックの代表例は、アジア風邪です。

近年は鳥インフルエンザが大流行していますが、
この程度の状況は、規模からみてもパンデミックとまで言えるほど
大規模になるまでには至っていません。

では、アジア風邪の状況がどうだったかというと、1957年に香港で感染が爆発して、
瞬く間に日本、東南アジア全域、オーストラリア、
そしてアメリカやヨーロッパにまで一気に拡大していった、
いわゆるインフルエンザの一種です。

その発症は、実は中国の南西部だったとされています。

アジア風邪での死亡者の数は、スペイン風邪の1/10程度だったといいますが、
抗生物質の普及していた時代となってからのパンデミックとしては異例の多さでした。

当時、日本でも300万人が感染していて、何と6000人近い死亡者を出しています。

このアジア風邪のインフルエンザウイルスは、
ヒトインフルエンザだけでなく、鳥インフルエンザの遺伝子も持っている為、
如何に鳥インフルエンザが脅威であるかを表しています。

こうした過去の例があるように、パンデミックはいつ日本の近隣諸国で起こるかわかりません。

場合によっては、日本がパンデミックの発生源となることも想定できます。

現在、インフルエンザによるパンデミックは特効薬がなく、
既存のプレインフルエンザ向けの薬さえも有効かどうか定かではないといえます。

かつてのように、アジア風邪規模のインフルエンザがもし日本で発生した場合、
しかも首都圏のように人口密集地域で流行した場合、とてつもない被害が懸念されています。

その為の対策は、自治体なども含めて、常に頭の中に入れておく必要があるでしょう。
パンデミックの事態が起こってからでは遅いといえるわけです。

現代社会におけるパンデミック

現在、世界は様々なネットワークを構築し、その移動手段、通信手段は数十年前と比較して飛躍的な広がりを見せました。
社会的な通年もそれに伴って大きく様変わりし、文化そのものすら変化したといえるくらい世界は大きく動きました。

それは医療の世界も同じで、外科、内科共に凄まじいスピードで進歩を見せ、かつては不治の病と呼ばれた病気でも、今では確実に治せるようになったという例は、結核をはじめ多数に上ります。

かつて、ペストやスペインかぜなどのパンデミックによってとてつもない数の人口を失った時代があった事は、今ではもう過去の話として語り継がれ、現実味を帯びないものとして認識されています。

つまり、現代社会ではそのような事は起きないという考えがまかり通っているという事です。

それも仕方ない話で、現代社会において、どこかでパンデミックの予兆があった場合、その情報はリアルタイムで世界各国に届けられ、WHOを筆頭にすぐ現地の封鎖を断行するというシステムが確立されているので、一つの病原菌が世界を揺るがすという事態には発展しないというのがここ十数年の常識になっています。

では、現代社会ではもう以前のような世界規模の感染爆発、つまりパンデミックは起こらないのでしょうか？

答えは、起こり得る、です。

交通機関の発達は、同時に感染拡大の危険性を増加させたともいえます。
どれだけ封鎖を徹底しても、感染が広がる可能性をゼロにはできません。

まして、近年では動物からヒトへの感染が確認されているのです。
特に、食料として扱われる牛、豚、鳥などが感染した場合、それが日本にやって来て、人に感染する可能性はきわめて高いのです。
実際、鳥インフルエンザの脅威は記憶に新しいでしょう。

現代社会は、パンデミックを無視することなどできないのです。

パンデミックに対する事業継続計画について

パンデミックが実際に起こった場合、世界は混乱の境地に陥る事が推測されます。
また、パンデミックにまで至らない場合であっても、WHOが定めたパンデミック警報フェーズのレベルが一つ上がるだけでも、大きな問題に発展するでしょう。

例えば、現在のパンデミック警報フェーズは3ですが、これが4になった場合、少人数ながらヒトからヒトへの感染が確認された事を意味し、その区域における住民の日常生活はかなり制限される事になるでしょう。
それがたとえ日本国内でのでき事ではなくても、その発症地域に拠点を置いている起業があった場合も十分に考えられるので、まったく他人事ではありません。

もしそういった事態が起こった場合、その地域に拠点を置く企業はどういった行動をすべきかの判断を迫られる事になります。
交通機関は麻痺し、外出禁止が発令される可能性もあるため、従業員の行動が制限され、企業としての通常の業務が行えない状況になるからです。

そういった場合にパニックに陥らない為にも、パンデミックに対する事業継続計画が今非常に重要視されています。

事業継続計画とは、トラブルなどで通常業務が行えなくなった際、そのトラブルに対してどのような措置を取り、どういった行動を取り、どの程度の規模で、どのようにして事業の継続を行っていけば良いかを予め取りまとめた計画の事です。

この事業継続計画をしっかりと作成しておく事で、仮にパンデミックの被害にあったとしても、パニックに陥る事なく、大きな被害を受けずに済むでしょう。

パンデミック対策として企業がすべき事

パンデミックに対する危機感は、個人レベルでは徐々に上がってきています。
NHKのスペシャル放送や、地道な講演などが実を結んだ結果だといえるでしょう。
しかしその一方で、企業レベルで見ると、危機感を抱いて実際に対策を練っている所は非常に少ないといわざるを得ません。

パンデミックが起こった際、一番パニックを起こすのは、他ならぬ企業です。
ライフラインや交通機関といった、企業を動かす部分が軒並み麻痺してしまい、企業としての機能が停止してしまう可能性が極めて高いからです。
例えば、従業員は交通機関を遮断されてしまってはほとんど出勤できません。
電気がなければ、ほぼ全ての業務が大きな支障を受けます。
つまり、そうなった場合の対策は、企業にこそ必要なのです。

しかし、そういった危機感が欠如している現状では、個人がどれだけ企業側に訴えても放置されるのが関の山です。
それは学校に対しても同じ事が言え、感染の温床となりやすい環境下にある教育機関ですら、パンデミックに対する認識や危機感はまるで皆無です。

いつ起こるかわからないものに費用を捻出する事はできない、というのが一般思想としてあるというのが現実なのです。

ですが、それでは通用しない世の中がやってきます。
パンデミックの脅威は、確実にその足音を大きくしています。
これまで世界的な感染が起きた際の例を鑑みた場合、大打撃を受けるのは決まって民間企業です。
人がいなければどうしようもない企業が人を失えばどうなるか、それは自明の理というものです。
各企業は一度、パンデミックへの対策の認識を改めてみるべきです。

インフル・パンデミックの恐怖

新型インフルエンザによるパンデミックをインフルエンザ・パンデミック、またはインフル・パンデミックと呼びますが、このインフル・パンデミックの真の恐怖を知っている人は、今の日本にはほとんどいないのではないでしょうか。

というのも、どれだけ警戒しても、どれだけ知識を持っていても、身近なものとして経験しない事には中々実感として持つ事ができないからです。

例えば、よく戦争反対という声が世界各地で挙がっています。
これは当然の思想ですよね。
しかし、その中で、本当の意味で戦争をなくしたい、戦争は駄目だという事の根本的、あるいは原則的な理由を言える人がどれだけいるでしょうか。
単に殺し合いはダメだ、弱い者を蹂躙し領土や金品を奪うのは野蛮だ、争いは何も生まないなどのありふれた言葉を並べたところで、その言葉面だけで実際は何も理解していないとなれば、そこには大した意味は生まれません。
実際に戦争を体験し、それがいかに醜くて恐ろしいものかを知っている人でなければ、その訴えは実に軽く、そしてうすいものに聞こえてしまいます。

広島や長崎といった、原爆を投下された人々の訴えには、それがあります。
例え実際に原爆投下を体験していない若い世代であっても、子供の頃から両親や祖父、祖母からその話を聞いている人たちは、その痛みをリアルに感じ取っているでしょう。

同じ事が、インフル・パンデミックにもいえます。
本当の恐怖は、実際に経験した人にしかわからないでしょう。
よって、今の日本では、危機感を抱こうとどれだけ訴えても、その言葉に重みを感じることは難しく、その思想を普及させるのは困難といえます。

これらの問題こそが、パンデミック最大の恐怖といえるかもしれません。