パンデミック対策として企業がすべき事

パンデミックに対する危機感は、個人レベルでは徐々に上がってきています。
NHKのスペシャル放送や、地道な講演などが実を結んだ結果だといえるでしょう。
しかしその一方で、企業レベルで見ると、危機感を抱いて実際に対策を練っている所は非常に少ないといわざるを得ません。

パンデミックが起こった際、一番パニックを起こすのは、他ならぬ企業です。
ライフラインや交通機関といった、企業を動かす部分が軒並み麻痺してしまい、企業としての機能が停止してしまう可能性が極めて高いからです。
例えば、従業員は交通機関を遮断されてしまってはほとんど出勤できません。
電気がなければ、ほぼ全ての業務が大きな支障を受けます。
つまり、そうなった場合の対策は、企業にこそ必要なのです。

しかし、そういった危機感が欠如している現状では、個人がどれだけ企業側に訴えても放置されるのが関の山です。
それは学校に対しても同じ事が言え、感染の温床となりやすい環境下にある教育機関ですら、パンデミックに対する認識や危機感はまるで皆無です。

いつ起こるかわからないものに費用を捻出する事はできない、というのが一般思想としてあるというのが現実なのです。

ですが、それでは通用しない世の中がやってきます。
パンデミックの脅威は、確実にその足音を大きくしています。
これまで世界的な感染が起きた際の例を鑑みた場合、大打撃を受けるのは決まって民間企業です。
人がいなければどうしようもない企業が人を失えばどうなるか、それは自明の理というものです。
各企業は一度、パンデミックへの対策の認識を改めてみるべきです。