パンデミックに対する事業継続計画について

パンデミックが実際に起こった場合、世界は混乱の境地に陥る事が推測されます。
また、パンデミックにまで至らない場合であっても、WHOが定めたパンデミック警報フェーズのレベルが一つ上がるだけでも、大きな問題に発展するでしょう。

例えば、現在のパンデミック警報フェーズは3ですが、これが4になった場合、少人数ながらヒトからヒトへの感染が確認された事を意味し、その区域における住民の日常生活はかなり制限される事になるでしょう。
それがたとえ日本国内でのでき事ではなくても、その発症地域に拠点を置いている起業があった場合も十分に考えられるので、まったく他人事ではありません。

もしそういった事態が起こった場合、その地域に拠点を置く企業はどういった行動をすべきかの判断を迫られる事になります。
交通機関は麻痺し、外出禁止が発令される可能性もあるため、従業員の行動が制限され、企業としての通常の業務が行えない状況になるからです。

そういった場合にパニックに陥らない為にも、パンデミックに対する事業継続計画が今非常に重要視されています。

事業継続計画とは、トラブルなどで通常業務が行えなくなった際、そのトラブルに対してどのような措置を取り、どういった行動を取り、どの程度の規模で、どのようにして事業の継続を行っていけば良いかを予め取りまとめた計画の事です。

この事業継続計画をしっかりと作成しておく事で、仮にパンデミックの被害にあったとしても、パニックに陥る事なく、大きな被害を受けずに済むでしょう。